民間財団の非専門審査では、採否判断に必要な前提だけを補う

非専門委員向けの説明で減らすべきなのは専門性ではなく、採否判断に使われない詳細です。残す専門語と補う前提を選び、重要性、妥当性、証拠、限界を委員が自力で判定できる状態にします。

用語の言い換えだけでは、研究を選ぶ理由が分からない

専門的な申請書を読みやすくしようとして、難しい語を一般語へ置き換え、方法名を削ることがあります。文章は平易になりますが、現在の方法では何を判断できないのか、提案法を何と比べるのか、どの結果を成功の証拠とするのか、結論をどこまで適用できるのかが抜ければ、採否判断はできません。

この記事が扱うのは、個別財団の委員構成や審査基準ではありません。非専門委員が研究の重要性、方法の妥当性、証拠の意味、主張の範囲のどこで判断を止めるかを特定し、欠けた前提だけを一文ずつ補う方法です。