費目制限・費目別上限がある財団では、方法名ではなく研究機能から配分を決める

民間財団では、設備費は不可、旅費は総額の二割まで、謝金は一人当たり上限あり、といった条件が置かれることがあります。ここで「買えない装置を使う測定は中止」「旅費が足りないので調査地点を半減」と方法名から削ると、比較に必要な資料や品質確認が欠けます。保存や再利用の条件も失われ、研究目的まで変わりかねません。

費目制限にぶつかったとき、最初に削るべきなのは研究項目ではありません。購入や出張を、研究が成立するための機能へほどき、同じ機能を保てる調達方法へ置き換えます。

この記事では、聞き取り資料を収集・文字化・保存する架空研究を使い、必要機能を保ったまま、購入、賃借、共同利用、外注、既存資源、研究範囲の再設計を比較します。完成物は、費目上限に収まるだけでなく、各研究項目の完了条件まで追える「研究機能・代替調達配分表」です。