間接経費を認めない財団では研究実施に必要な機関負担を分けて示す

間接経費を認めない財団へ応募するとき、予算書を直接研究費だけで整えると、採択後に「機器は買えたが設置できない」「調査はできたがデータを保管できない」「契約手続の担当が決まっていない」といった停止点が残ります。助成金で購入する物品や旅費だけでなく、研究を成立させる機関機能まで見なければ、実施可能性は確認できません。

ここで扱うのは、禁止費目を別の調達方法へ置き換える技術ではありません。間接経費が支給されない条件下で、助成経費、所属機関が追加で負担するもの、既存基盤として無償利用できるもの、まだ確認できていないものを分ける作業です。対象は、財団の経費規程を読んだものの、学内受入後の負担まで申請書へどう示すか迷っている研究者です。

「研究費が足りる」と「機関が受け入れられる」は別の判断

申請予算が助成上限内に収まっていても、所属機関側に新たな支出、契約、保守、安全管理、データ保存、報告対応が発生することがあります。共用設備が存在していても、利用料、予約優先度、消耗部品、技術職員の支援、故障時の代替、助成終了後の保管まで自動的に提供されるとは限りません。

したがって、申請書で「本学の設備を利用するため実施可能である」とだけ書くのは不十分です。確認すべきなのは設備の有無ではなく、研究工程ごとに必要な機能が、誰の権限と負担で、いつまで利用できるかです。この記事を読み終えると、採択後の停止点を事前に洗い出す「助成経費・機関負担・既存基盤の実施条件表」が完成します。