指導教員の研究計画を申請者自身の成長経路へ直す

研究室の計画が詳しいほど、申請者本人の成長が見えなくなることがあります。問題は指導を受けることではなく、採用期間のどこで、どの判断が本人へ移るのかが書かれていないことです。

学振DCの申請書では、研究室の設備、蓄積資料、指導教員のプロジェクトを隠す必要はありません。むしろ共有基盤を正確に示したうえで、本人が固有に立てる問い、採用中に引き受ける判断、学位後にも持ち運べる研究軸を分ける必要があります。この記事では、人文社会科学の架空例を使い、作業分担の説明を「判断移管の成長経路」へ直します。