挑戦的研究(萌芽)と(開拓)は、「小さい計画」と「大きい計画」だけで分けません。共通する変革性を保ったまま、現在の証拠段階、期間内に返す判断、検証の広がり、必要な研究組織を分けると、同じ構想でも応募先に合う計画へ切り分けられます。

公式区分で共通するものと、異なる条件を先に分ける

令和9(2027)年度の日本学術振興会公募要領では、挑戦的研究は、これまでの学術の体系や方向を大きく変革・転換させることを志向し、飛躍的に発展する潜在性を有する研究とされています。萌芽については、探索的性質の強い研究、あるいは芽生え期の研究も対象です。したがって、萌芽だけが挑戦的で、開拓は完成度重視という区別ではありません。

公式の計画条件は、開拓が3~6年間で応募総額500万円以上2,000万円以下、萌芽が2~3年間で500万円以下です。応募総額は研究期間全体の総額です。ただし、金額を先に決めて種目を選ぶと、萌芽に多すぎる研究項目を詰めたり、開拓に最初の存在確認しか置かなかったりします。期間と金額は、期間内に返す学術的判断から導く条件として使います。

ここからは、公式条件を踏まえた科研費.comの実務的な判断法です。応募資格や重複制限の最終確認は公募要領で行い、記事内のワークでは「同じ挑戦的な核を、どの到達点まで責任を持って検証するか」を比較します。

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