応募種目が合っていない申請は、制度名が間違っているというより、問いは小さいのに計画だけが大きい、探索段階なのに確定的な成果を約束する、代表者一人では統合できない仕事を一人研究として書く、といった「研究構想の内部不一致」を抱えています。三分診断では応募先を即決せず、どこを再確認すべきかを一つに絞ります。
三分で決めるのは応募先ではなく、止める場所
応募種目を迷ったとき、募集要項の金額表だけを見ると、必要経費が枠内に収まる種目を選びたくなります。しかし、令和9(2027)年度の公募要領では、科研費の研究種目は研究内容や規模に応じて設定され、基盤研究、挑戦的研究、若手研究にはそれぞれ対象、研究期間、応募総額、研究者構成、審査区分が示されています。金額は重要な制約ですが、研究の問い、成果物、体制、不確実性が別の構造を向いていれば、金額だけ合わせても適合は説明できません。
ここで行う診断の目的は、基盤研究か若手研究か、挑戦的研究かを三分で確定することではありません。申請書のどの前提が応募種目と衝突しているかを見つけ、次に公募要領、学内担当者、共同研究者、自分の研究計画のどれを確認するか決めることです。資格、重複制限、審査区分の最終確認は、必ず当該年度の公式資料で行います。
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