社会科学 博士可
概要 財政学、金融学、金融法学、およびそれらの境界領域に属する研究
期間 2025年2月20日~2025年2月28日 (募集終了)
助成財団
日本法制学会(にほんほうせいがっかい)
財政・金融・金融法制研究基金研究助成金
助成詳細
財政学、金融学、金融法学、およびそれらの境界領域に属する研究
金額など
研究助成金(イ)1研究題目あたり70万円まで
研究助成金(ロ)1研究題目あたり30万円まで
なお助成の対象となるのは、研究実施に直接必要と認められる経費に限られます。
応募資格
研究助成金(イ) 日本の大学、研究所、研究機関、教育機関等において研究活動に従事する方であれば、応募資格に特に制限を設けません。
研究助成金(ロ) 2025年3月1日現在で日本国内の大学院博士課程(博士課程後期課程)に在籍する方および進学予定の方、もしくはそれと同等以上の能力を有する方を対象とします。
年齢制限
地域制限
助成期間
その他
応募方法 電子メール
その助成金申請、もっと戦略的にしませんか?
研究そ進めるためには、研究費が不可欠です。しかし、多忙な中で本当に採択されやすい助成金を見つけ出すのは至難の業。有料会員*なら、戦略的な申請が可能です。
*シルバー会員とゴールド会員で利用できる機能の範囲が異なります。
- 過去の実績で「採択率50%以上」といった“狙い目”の助成金だけをリストアップ
- 「期待値100万円以上」など、期待値順での並べ替え、費用対効果の高い申請先を即座に発見
- 応募者数・採択数から、今年の競争率を予測
多数の助成金にデータがあります
全 914 の財団のうち、以下の数の有料会員向けデータが登録されています。
応募者数データ 482 (52.7%)
採択者数データ 740 (81%)
採択総額データ 566 (61.9%)
期待値データ 417 (45.6%)
採択率データ 475 (52%)
平均配分額データ 565 (61.8%)
充足率データ 563 (61.6%)
有料会員に登録して、申請先の選定にかかる膨大な時間と労力を節約しませんか?
会員ページからいつでも解約可能です。
長年のノウハウを凝縮した「#科研費のコツ」も全記事読み放題です。