人文科学, 社会科学
概要 漢字・日本語(国語)教育の質的向上に資する実践・開発・調査をともなう研究
期間 2025年10月1日~2026年1月9日 (あと28日)
募集要項PDF
助成財団
日本漢字能力検定協会
(にほんかんじのうりょくけんていきょうかい)
漢字・日本語教育研究助成
助成詳細
わが国における漢字・日本語(国語)教育の質的向上に資する実践・開発・調査をともなう研究を対象とする。<br>
<漢字教育に関するもの><br>
漢字の理解・運用能力向上に資する実践・開発・調査をともなう研究<br>
(研究内容例)<br>
・漢字能力を高める新しい試みや語彙力を豊富にする斬新な教授法等を内容とするもの。<br>
・日常的な漢字教育の中での調査やアンケートの結果の分析・研究を内容とするもの。<br>
<文章指導に関するもの><br>
文章の読解・作成能力向上に資する実践・開発・調査をともなう研究<br>
(研究内容例)<br>
・文章の読解力や作成力を養う体系的な指導法等を内容とするもの。<br>
・教育現場の中での文章指導に関する調査やアンケート結果の分析・研究を内容とするもの。<br>
<日本語教育に関するもの><br>
日本語のコミュニケーション能力向上に資する実践・開発・調査をともなう研究<br>
(研究内容例)<br>
・日本語を母語としない外国人に対する日本語(日常生活やビジネス場面など)の教授法等を内容とするもの。<br>
・日常生活やビジネス場面の中での日本語教育に関する調査やアンケート結果の分析・研究を内容とするもの。<br>
※他の機関からの委託研究や、既に実質的に完了し発表済みの研究・実践記録等は助成の対象となりません。
<br>
金額など
1テーマ50万円以内助成、助成金総額500万円
応募資格
学校教育法に定める学校[幼稚園、小学校、中学校、高等学校、中等教育学校、特別支援学校、大学、短期大学、高等専門学校、専修学校(専門学校)、各種学校]および法務省告示(最近改正 令和3年8月18日法務省告示第166号)の日本語学校の教職員であることとします。また、大学院や教育研究機関、教育委員会に在籍し、漢字・日本語(国語)教育に関する研究および指導に従事する現職の教職員も含みます。<br>
※過年度に採択された研究活動等は申請の対象とはなりません。<br>
※常勤・非常勤の別や、学位は不問とします。
年齢制限
地域制限
助成期間 4月から最長2年間
その他
応募方法 電子メール
多数の助成金にデータがあります
全 1005 の財団のうち、
以下の数の有料会員向けデータが登録されています。
494 (49.2%)
778 (77.4%)
585 (58.2%)
425 (42.3%)
489 (48.7%)
※これらの詳細データは有料会員限定で公開しています。
有料会員に登録して、
申請先の選定にかかる膨大な時間を短縮しましょう。
※シルバー会員とゴールド会員で利用できる機能の範囲が異なります。
・採択率50%以上の「狙い目」助成金をリストアップ
・期待値順での並べ替えで費用対効果の高い申請先を発見